東京2020五輪の年、PRの一歩を踏み出しましょう 2020/01/07
いよいよ東京2020オリンピックイヤーに突入しました。
PRを後回しにしてきた企業の皆様、さぁ、これを機に今年こそ第一歩を踏み出しましょう。「ま、そうだけどウチの会社にはオリンピック関係ないし」などと言わないで！
これほど、わかりやすい日本はもとより世界共通のトレンドワードはないのですから。今年は初対面の仕事関係者や久々に会う旧友に、多くの人が業種や立場を問わず「いよいよ東京五輪ですね」と挨拶を始めることでしょう。
今年は、「東京2020オリンピック」は、なににでも通用するワイルドカードになるのです。
たとえば、オリンピックがらみのキャンペーンが大量に投入されることが予測されます。各種グッズ、観戦チケットのプレゼントから関連写真の展覧会開催などなど……。
こぞって「東京2020オリンピックで盛り上がりましょう」のムードになるのですから、臆することはありません。ここで周囲と一緒にオリンピックをテーマに何か自社、あるいは自社製品をアピールする一歩を踏み出しませんか？
販売系の事業内容であればメダルが出た日に割引きセールをやることにする等、なんでもよいと思います。飲食などの一般消費者向けなら金メダルが出た日は1皿無料セール、通常だとそういったキャンペーンは無関係に感じられるBtoBの販売業でも今年だけは「金メダル出た日の出荷分は3％引き」といった販促が通用します。
サービス業やIT系のカタチのないものを売るお仕事でも、「東京2020オリンピック」の活用はいろいろ考えられます。社内向けPRとして自社の業種に関連するサービス/技術がどのようにオリンピックで活用されているかをまとめ、広報物として顧客や職員に配布する、自社のサービス/技術オリンピックを開催する……など。
なお、最後に東京2020オリンピックをマネジメントする公益財団法人東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会は知的財産権の保護について、非常にセンシティブであることをお忘れなく。オリンピックイヤーのPR活動は、同財団のホームページ等で規定を把握したうえで、運用することを心掛けてください。
＜参考＞
東京2020オリンピック・パラリンピック公式サイト
東京2020オリンピック・パラリンピック知的財産権の保護に関するサイト
いずれにしても、規定に抗わない施策であれば今年は業種を問わずPRを始めやすい年だと言えます。PRがどのようなものか試してみるだけでも、損はないはずです。もちろんMOPSは全力でご支援いたします！